介護予防運動指導員になるには？資格の取得方法と講座の概要について解説

「介護予防運動指導員になるにはどうすれば良いの？」と気になる方もいるかもしれません。介護予防運動指導員の資格は、指定の講習を修了して試験に合格することで取得可能です。この記事では、介護予防運動指導員（R）養成講座の受講要件やカリキュラム、費用などをご紹介します。介護予防運動指導員の仕事内容や、資格を取得するメリットもまとめました。介護予防の支援に興味がある方は、ぜひご一読ください。

介護資格の種類31選！取得方法やメリットを解説します

介護予防運動指導員になるには

介護予防運動指導員になるには、地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所の指定を受けた機関が実施する「介護予防運動指導員（R）養成講座」を修了する必要があります。33時間の講習を受講して修了試験に合格することで、介護予防運動指導員の資格を取得することが可能です。

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介護予防運動指導員（R）養成講座の概要

ここでは、介護予防運動指導員（R）養成講座について、受講要件や学習内容、修了試験の詳細をご紹介します。受講を考えている方は参考にしてみてください。

受講要件

介護予防運動指導員（R）養成講座を受講するには、指定の医療・福祉系の資格を保有している必要があります。該当する介護系の資格は、以下のとおりです。

• 介護職員初任者研修（実務経験2年以上）
• 介護福祉士実務者研修
• 介護福祉士
• 介護支援専門員
• 訪問介護員2級以上（実務経験2年以上）
• 介護職員基礎研修

上記の資格・経験がある方に加え、取得見込みがある方も、介護予防運動指導員（R）養成講座を受講できます。初任者研修や訪問介護員2級は、資格だけではなく実務経験も必要です。
介護系の資格に絞ってご紹介しましたが、看護師や社会福祉士などの医療・福祉系の公的資格を保有する方も、受講要件を満たせます。

カリキュラム

介護予防運動指導員（R）養成講座のカリキュラムは、24科目（33時間）で構成されています。学習する科目と時間の内訳は、以下のとおりです。

科目	受講時間
老年学	0.75時間
老年病学特論	1.5時間
介護予防概論	0.75時間
地域づくりによる介護予防論	0.75時間
高齢者の社会参加と介護予防	0.75時間
介護予防・日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション	0.75時間
行動科学特論	1.5時間
介護予防評価学特論	1.5時間
介護予防評価学実習	1.5時間
介護予防統計学	1.5時間
リスクマネジメント	0.75時間
高齢者筋力向上トレーニング持論	1.5時間
高齢者筋力向上トレーニング実習	4.5時間
転倒予防持論	1.5時間
転倒予防実習	1.5時間
尿失禁予防特論	1.5時間
尿失禁予防実習	1.5時間
高齢者栄養改善活動特論	1.5時間
口腔機能向上特論	1.5時間
口腔機能向上実習	1.5時間
フレイル・サルコペニア予防特論	0.75時間
認知症予防・共生特論	1.5時間
認知症予防・共生実習	1.5時間
うつ・孤立・閉じこもり予防特論	0.75時間
合計	33時間

介護予防の評価方法や病気についての知識、社会活動の支援方法など、介護予防を支援するうえで必要な知識を学びます。スクールによっては、実習以外の科目をインターネットを使用したeラーニングで受講できる場合もあるようです。

難易度

介護予防運動指導員（R）養成講座の修了試験は、学習の到達度を図る程度の難易度のため、講義をしっかり聞いていれば合格を目指せるでしょう。修了試験に不合格になってしまった場合も、初回受験から1年以内であれば再受験が可能です。なお、修了試験の合格率は公表されていません。

費用

受講料は実施機関によって異なりますが、6万円～10万円程度です。資格取得の費用を調べるときは、受講料にテキスト代や修了試験の受験料が含まれているか確認しておきましょう。また、通学にかかる交通費も把握しておくと安心です。

介護予防運動指導員の資格の維持には更新が必要

介護予防運動指導員（R）の資格を維持するには、3年ごとに登録の更新を行わなければいけません。登録証の有効期限の約2ヶ月前になると、自宅に登録更新申請書と更新料の振込用紙が届きます。資格を取得・更新してから住所や氏名が変わった場合は、変更手続きをしておきましょう。

なお、有効期限内に更新せず、介護予防運動指導員（R）の資格が失効してしまった場合も、3年以内に手続きをすれば登録を更新できます。

介護予防運動指導員の仕事内容

介護予防運動指導員の仕事内容は、支援対象者の目標を達成するために、一人ひとりの生活状況や体調に合わせた介護予防プログラムを立案することです。実施するプログラムには、以下のようなものがあります。

• 筋力向上を目的としたトレーニング・ストレッチ
• 誤嚥（ごえん）を防ぐ口腔ケア
• バランスの良い食事の指導

たとえば、筋力・バランス能力・柔軟性のトレーニングには、筋トレマシーンやボール、ゴムバンドなどの道具を使用します。

介護予防プログラムの立案や指導にあたっては、医療・保健・福祉における専門スタッフとしっかり連携を取ることが重要です。専門的な意見を踏まえて、生活習慣に関する適切なアドバイスを行います。

また、プログラム終了後に介護予防の効果を評価するのも、介護予防運動指導員の大切な仕事です。

介護予防運動指導員の資格を取得するメリット

介護予防運動指導員の資格を取得するメリットとして、「スキルアップにつながる」「給料がアップする可能性がある」などが挙げられます。

資格取得を通してスキルアップできる

介護予防運動指導員の資格取得を通して、介護予防についての知識やスキルを身につけられます。介護予防プログラムの立案方法を学ぶことで、支援対象者一人ひとりの心身状態に適した質の高いケアにつなげられるでしょう。

養成講座では、座学だけでなく実習も行うので、業務に直接活かせるスキルも身につけることが可能です。

利用者さんの状態が改善していく様子を見守れる

介護予防運動指導員の仕事では、利用者さんの状態改善を見守ることが可能です。高齢の方も、適切な運動をすれば筋肉量が増え、体力が向上することが期待できます。支援対象者の転倒事故を予防できたり、健康増進を支えたりできる点に、介護予防運動指導員としてのやりがいを感じられるでしょう。

資格取得を通じて、どの運動でどの筋肉が鍛えられるのかを理解できるようになると、支援対象者の状態が改善していくのを実感できます。

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給料がアップする可能性がある

介護予防運動指導員の資格を取得することで、スキルや意欲が評価され、給料アップにつながる可能性があります。

ただし、資格取得によりすぐに処遇改善が行われるとは限りません。手当や昇給の対象になる資格は職場ごとに異なるので、介護予防運動指導員の資格を取ることを検討している方は、事前に職場の給料アップの条件を確認しておきましょう。

将来性が期待できる

高齢化が進む日本において、介護予防運動指導員のニーズは高まっていくと考えられます。「高齢者が住み慣れた地域で健康的に暮らせること」は、超高齢社会における重要なテーマ。健康寿命を延ばすことは、高齢者人口が増加するなかでの大きな課題のため、介護予防運動指導員はニーズが高く将来性があるといえます。

介護予防運動指導員の資格を活かせる職場

高齢者の介護予防を行う職場では、介護予防運動指導員の資格を活かして働けます。具体的な職場の例は、以下のとおりです。

• 通所介護事業所（デイサービス）
• 地域包括支援センター
• 介護予防教室
• 高齢者向けのプログラムを提供するスポーツクラブやカルチャーセンター

介護現場以外に、地域や自治体の施設でも、介護予防に関する講習を担当することがあるようです。介護予防運動指導員は、幅広い職場で専門的な知識や技術を活かして働けるでしょう。

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介護予防運動指導員に関するよくある質問

ここでは、介護予防運動指導員に関するよくある質問にお答えします。「介護予防運動指導員の資格について詳しく知りたい」という方は、ぜひご覧ください。

介護予防運動指導員は意味ない資格ですか？

介護予防運動指導員は、「意味のない資格」ではありません。介護予防運動指導員の資格取得を通して身につけた知識やスキルは、高齢者の方の介護予防に活かせます。資格を保有していると、知識やスキルがあることを証明できるため、介護予防を行う職場で働く際にアピールポイントになるでしょう。介護予防運動指導員は、高齢化が進む日本において今後も需要のある資格といえます。

介護予防運動指導員の資格に落ちてしまいました…

介護予防運動指導員（R）養成講座の修了試験に不合格になった場合、初回の受験から1年間以内なら再受験ができます。合格発表や試験の開催時期を踏まえると、最大で3～4回程度まで再受験できる計算です。再試験の時期や料金はスクールによって異なるので、事前にチェックしておきましょう。

まとめ

介護予防運動指導員になるには、地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所が指定する養成講座を受講する必要があります。指定の講習カリキュラムを学習し、修了試験に合格すれば、介護予防運動指導員の資格を取得することが可能です。

なお、介護予防運動指導員（R）養成講座を受講するには、指定の医療・福祉系の資格や経験を有していなければいけません。対象の介護資格・経験は、介護職員初任者研修（実務経験2年）や介護福祉士実務者、介護福祉士などです。

介護予防運動指導員は、高齢者の身体機能を理解し、適切な介護予防プログラムを作成する役割を果たします。介護予防運動指導員の資格を取得すると、スキルアップを目指せるメリットや、支援対象者の状況改善を見守れるやりがいがあるでしょう。

高齢化が進む日本では、高齢者が自立した生活を続けるための支援が必要です。そのため、介護予防に特化した「介護予防運動指導員」の資格は、今後も需要が高いと考えられます。

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